はじめに 高配当株をお勧めしない理由
インデックス長期保有が投資の最適解と信じている筆者にとって、高配当株投資は魅力に感じません。
💰取り崩しの必要がないから出口が簡単
→元本残したまま死ぬけどいいの？
💰積み立て期からキャッシュフローが良くなる
→入金して出金して税金払うって馬鹿らしくない？
💰買う時大変だけど後はほったらかしで良い
→S&P500が30年前から入れ替えなしでも平気な人？
💰高配当株の方が下落耐性強い
→下落に耐えられる分だけインデックス買えば良くない？
私が高配当株に否定的な理由はこんな感じです。
とはいえ取り崩しは確かに難しい。
そこで今回はインデックス投資の唯一の弱点(？)である取り崩しについて考えます。
王道の4％ルールは実行困難
インデックス投資の取り崩しとして、誰しも思い浮かべるのはトリニティスタディによる4％ルールでしょう。
当ブログでも過去に何度も取り上げています。
ちなみにこれを「定額4％取り崩し」と良く言われますが、全然定額ではありません。
トリニティスタディでは米国株、米国投資適格社債の組み合わせで、取り崩し当初の4％を、インフレ調整して毎年取り崩します。
なのでインフレに応じて、毎年取り崩し額が変化（基本的に増加）します。
私は基本的にこの考えを支持していますが、私は米国株のみではないし、米国社債も保有していないので、トリニティスタディの条件に当てはまりません。
あとインフレ率は日本とアメリカ、どちらを選択するべきかも悩みます。
CPI？コアCPI？コアコア？
毎月インフレ率指標を確認しながら取り崩ししている人なんて、日本に一人もいないでしょう。
なので取り崩しが難しい、という問題は確かにあります。
定率4％は楽そう
一方で毎年あるいは毎月、資産の4％を取り崩す（毎月なら0.33%）、定率取り崩しは手順が非常に簡単です。
原理的に資産が枯渇する可能性は0ですし、暴落時に多額の取り崩しをする必要もありません。
その分生活設計がやや難しくなるというデメリットはあります。
高配当ETFの利回りと同じ率で売却
高配当株派を黙らせる(?)意味では、高配当株ファンドと同じ率で取り崩すのが良いかもしれません。
例えば米国の高配当株ETFはSCHD, VYM, HDV, SPYDなどがあります。
利回りはそれぞれ、
💰VYM ：2.64％
💰HDV ：3.59％
💰SPYD ：4.23％
いずれも2025/03/05時点
例えば間をとって毎年3.5％の取り崩しをする、と言う具合です。
これなら積み立て期に売却するという無駄なことを避けられるし、取り崩す時も支払う税金が少なくなる（先送りできる）と言うメリットがあります。
日本株でもTOPIXを買い、日経高配当ETF (1489) と同じだけ取り崩すなどというやり方ができます。
入金の満足度は高配当投資家と同じ、それでいて税制的に有利、銘柄選定などの手間も必要なし、分散効果も高い、と完全上位互換システムが完成します。
ぜひ皆様も取り崩し基準を作って、高配当株よりも快適なインデックス投資ライフを送りましょう。
まとめ
・インデックス取り崩しは確かに難しい
・定率4％はまあまあお勧め
・高配当株と同じだけ取り崩せば上位互換の出来上がり
私は2024年度で退職、2025年度は生活収支プラマイゼロ目標、2026年度から毎月20万円取り崩しを目標としています。
取り崩し開始まであと1年。リアルな取り崩しライフを発信できればと思います。
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